【体験談あり】出産前に見直したい共働き夫婦の家計管理

共働き夫婦は、夫婦それぞれに収入があるため、出産前までは家計管理に大きな不安を感じにくいかもしれません。しかし、妊娠・出産をきっかけに産休や育休へ入ると、これまでと同じ収入バランスで生活できなくなることがあります。

特に、生活費を分担している夫婦や、別財布でお金を管理している夫婦は、育休中に家計の見えにくさが不安につながる場合があります。出産準備や育児にかかるお金も増えるため、早めに夫婦で家計を確認しておくことが大切です。

この記事では、出産前に共働き夫婦が家計を見直すときの考え方を解説します。

出産前に家計を見直すべき理由

共働き夫婦でも、出産や育休をきっかけに家計のバランスは変わります。これまで夫婦それぞれに収入があり、生活費を分担できていた場合でも、育休中は一時的に収入が減ったり、出産準備で支出が増えたりするためです。出産後に慌てないためにも、妊娠中のうちに夫婦のお金の流れを確認しておきましょう。

育休中は世帯収入が一時的に減る

出産前に家計を見直すべき大きな理由は、育休中に世帯収入が一時的に減る可能性があるためです。共働きの状態では問題なく支払えていた家賃や住宅ローン、保険料、生活費も、片方の収入が下がると負担に感じやすくなります。

夫婦で毎月の生活費を折半している場合、育休に入った側の収入が減っても、同じ金額を負担し続けるのは難しくなることがあります。育児休業給付金がある場合でも、給与と同じ金額がそのまま入るわけではなく、入金のタイミングも勤務先の給与支給日とは異なります。

そのため、出産前の時点で「育休中はいくら入ってくるのか」「何か月分の生活費を貯金で補う必要があるのか」を確認しておくことが大切です。収入が減る期間を想定しておけば、生活費の分担や貯金の使い方を夫婦で話し合いやすくなります。

育休中の家計は、これまでの共働き家計とは前提が変わります。今の収入ではなく、育休中の収入を基準に考えることで、無理のない家計管理につなげられます。

出産準備や育児用品で支出が増える

出産前後は、収入が減るだけでなく支出も増えやすくなります。赤ちゃんを迎えるための準備や、産後の生活に必要なものが増えるため、普段の生活費とは別にまとまった出費を見込んでおく必要があります。

たまひよが紹介する先輩ママのデータでは、マタニティ・ベビー用品費にかかったお金の平均は約14万円とされています。ベビーベッドやベビーカー、肌着、おむつなどを一度にそろえると出費が大きくなりやすいため、出産前に必要なものと後から買い足すものを分けて考えておくと安心です。(参照：ベネッセ 【専門家監修】妊娠・出産・育児でいくらかかる？　妊娠・出産　お金の話)

また、出産前後は外食や宅配、家事代行、タクシー利用など、体調や生活の変化に合わせて支出が増えることもあります。産後は思うように買い物や家事ができない時期もあるため、便利なサービスを使う前提で予算を考えておくと安心です。

出産準備費は、あとから必要になって慌てて支払うよりも、早めにリスト化しておく方が管理しやすくなります。必要なもの、借りられるもの、後から買えばよいものを分けて考えると、出費を抑えながら準備を進められるでしょう。

別財布のままだと家計全体が見えにくい

共働き夫婦で別財布にしている場合、出産前に家計全体を見直しておくことが大切です。別財布は自由に使えるお金を確保しやすい一方で、夫婦全体の貯金額や毎月の支出が見えにくくなります。

たとえば、家賃は夫、食費や日用品は妻、残りはそれぞれ自由に管理している場合、毎月いくら使っていて、どれくらい貯金できているのかを夫婦で共有できていないことがあります。共働きで収入が安定している間は問題が表面化しにくいですが、育休で収入が減ると、家計の見えにくさが不安につながります。

特に確認しておきたいのは、固定費、生活費、夫婦それぞれの貯金額、出産前後に使えるお金です。すべてのお金を一つにまとめる必要はありませんが、家計全体の状況を夫婦で把握しておくことは欠かせません。

別財布を続ける場合でも、共通口座を作る、毎月の生活費を一覧にする、出産関連費用だけは夫婦で共有するなど、見える化する方法はあります。出産前にお金の流れを整理しておくと、育休中の負担を話し合いやすくなります。

復職後も時短勤務や保育料で家計が変わる

家計の変化は、育休中だけで終わるとは限りません。復職後も、時短勤務による収入減や保育料の負担によって、出産前とは違う家計になるケースが多いです。

たとえば、復職後にフルタイムではなく時短勤務を選ぶと、給与が以前より下がる場合があります。一方で、保育料、子どもの衣類、病児保育、送迎にかかる交通費、ベビー用品の買い足しなど、育児に関する支出は続きます。仕事と育児を両立するために、宅配サービスや時短家電を利用する家庭もあるでしょう。

また、子どもの体調不良で仕事を休むことが増えると、有給休暇の使い方や収入にも影響する場合があります。共働きを続ける予定でも、出産前と同じ働き方や収入を維持できるとは限らないと理解しておきましょう。復職後の収入、保育料、生活費の増加を想定しておくと、出産後の家計の変化にも対応しやすくなります。

収入減に備えた見直し方

育休中の家計を安定させるには、支出をただ削るのではなく、収入が減っても生活が回る仕組みを作ることが大切です。毎月入るお金、必ず出ていくお金、貯金で補う部分を出産前に整理しておくと、育休に入ってから慌てにくくなります。ここでは、収入減に備えて見直したいポイントを解説します。

育休中の手取り収入を確認する

まず確認したいのは、育休中に実際に使えるお金がどれくらいになるかです。育児休業給付金がある場合でも、勤務していたときの給与と同じ金額が入るわけではないため、出産前の収入感覚のまま家計を考えると不足が出やすくなります。さらに、給付金は給与のように毎月決まった日に入るとは限らず、初回の入金まで時間が空くことも。

そのため、出産前に「育休中に入る予定の金額」「入金される時期」「不足しそうな月」を確認しておきましょう。勤務先の人事担当や公的機関の情報をもとに、ざっくりでも月ごとの収支を見積もっておくと安心です。

育休中の家計は、年収ではなく手取りと入金タイミングで考える必要があります。実際に使える金額を把握し、固定費の見直しや貯金の使い方を具体的に決めましょう。

家賃・保険・通信費などの固定費を見直す

収入減に備えるなら、毎月必ず出ていく固定費を優先して見直してください。食費や日用品費を細かく節約するより、家賃や保険料、通信費などを整えた方が、育休中の家計に大きな効果が出やすいためです。

たとえば、スマホ料金を見直す、使っていないサブスクを解約する、保険の保障内容を確認する、車の維持費を整理するなどは、出産前に取り組みやすい項目です。住宅ローンや家賃が家計に占める割合が大きい場合は、育休中の収入でも無理なく払えるかを確認しておく必要があります。

特に保険は、出産を機に増やしたくなる一方で、保障内容が重複していたり、現在の家計に対して負担が大きかったりすることがあります。必要な保障を残しつつ、月々の支払いが無理のない範囲かを見直すとよいでしょう。

固定費は一度見直すと、毎月の支出を継続的に下げられます。育休に入ってから焦って節約するより、出産前に固定費を整えておくのが賢明です。

出産前に生活防衛費を確保しておく

育休中の収入減に備えるには、出産前に生活防衛費を確保しておくことも重要です。給付金の入金まで時間が空いたり、出産後に予定外の出費が発生したりすることがあるため、手元に使えるお金があると安心です。

生活防衛費とは、収入が一時的に減ったときや急な支出が出たときに生活を支えるための貯金です。出産前後は、医療費、育児用品の買い足し、家事負担を減らすサービス、タクシー代など、想定外の出費が出やすくなります。赤ちゃんの体調や母体の回復状況によって、予定していた働き方や生活リズムが変わることもあります。

給付金が入るまでの数か月分を貯金で補える状態にしておくと、育休中の収支に余裕を持ちやすくなります。目安は家庭によって異なりますが、まずは毎月の生活費を把握し、何か月分を手元に残しておきたいかを夫婦で話し合うことが大切です。

生活防衛費があると、育休中に赤字が出てもすぐに家計が崩れにくくなります。出産前のうちに、普段の貯金とは別に「育休中に使えるお金」として分けておくと管理しやすくなります。

育休中の生活費分担を夫婦で決めておく

育休中は、生活費の分担方法を夫婦で見直しておきましょう。これまで通り折半にしてしまうと、収入が減った側の負担が大きくなり、不公平感につながることがあるためです。

たとえば、出産前は家賃や食費を半分ずつ出していた夫婦でも、育休に入ると片方の手取りが大きく減る場合があります。その状態で同じ金額を負担し続けると、育休を取る側だけが貯金を取り崩すことになりやすくなります。

育休中は、金額を半分にするのではなく、収入に応じて負担割合を変える方法があります。夫婦の共通口座を作り、そこに生活費を入れる形にするのも一つの方法です。出産関連費用や赤ちゃん用品代をどちらが出すのかも、事前に決めておくと揉めにくくなります。

家計管理では、正確に割り勘することよりも、夫婦が納得して負担できることが大切です。育休中だけの一時的なルールでもよいので、収入が変わる前に生活費の分担を話し合っておきましょう。

出産後に夫婦で揉めないための家計ルール

出産後は、収入だけでなく、育児の負担や働き方も変わります。出産前と同じ家計ルールのままだと、どちらか一方に負担が偏り、不満につながることがあります。お金の不安や不公平感を減らすためにも、出産前のうちに夫婦で家計管理のルールを共有しておきましょう。

生活費は収入に合わせて調整する

出産後の生活費は、単純に半分ずつ負担するのではなく、収入に合わせて調整することが大切です。育休や時短勤務によって片方の収入が減ると、これまで通りの折半では負担が重くなるためです。

たとえば、出産前は家賃や食費を夫婦で同額ずつ出していたとしても、育休中は一方の手取りが大きく下がることがあります。その状態で同じ金額を出し続けると、収入が減った側だけが貯金を取り崩すことになり、不公平感が生まれやすくなります。

生活費の分担は、収入の割合に合わせて変える方法があります。たとえば、夫婦の手取りが7対3であれば、生活費の負担も7対3にする、といった考え方です。育休中だけ一時的に負担割合を変え、復職後に再度見直す形でもよいでしょう。

大切なのは、どちらが多く払うかではなく、夫婦が納得できる形にすることです。出産後は育児の負担も増えるため、収入だけでなく、家事・育児の分担も含めて話し合っておくと安心です。

共通口座で生活費と貯金を管理する

出産後は、共通口座を使って生活費と貯金を管理すると、お金の流れを把握しやすくなります。夫婦それぞれが別々に支払っていると、家計全体でいくら使っているのか、どれだけ貯められているのかが見えにくくなるためです。

たとえば、家賃、光熱費、食費、日用品費、子ども用品代などを共通口座から支払うようにすると、毎月の生活費を確認しやすくなります。あわせて、出産後の貯金や教育費の積み立ても同じ口座で管理すれば、将来の支出に向けた準備もしやすくなります。

共通口座に入れる金額は、夫婦で同額にする必要はありません。収入に応じて負担割合を決めたり、育休中は働いている側が多めに入れたりする方法もあります。口座を分ける場合は、生活費用、貯金用、子ども関連費用など、目的ごとに分けると管理しやすくなります。

別財布を続ける場合でも、共通で使うお金だけは見える化しておくことが大切です。夫婦のどちらかだけが家計を把握するのではなく、2人で確認できる状態にしておきましょう。

自由に使えるお金も夫婦それぞれ残す

出産後の家計では、生活費や貯金を優先しつつ、夫婦それぞれが自由に使えるお金も残しておくことが大切です。すべてのお金を家計に回してしまうと、自由度がなくなり、ストレスを感じやすくなります。

実際に、育児用品や生活費を優先するあまり、趣味や美容、友人との付き合いに使えるお金がなくなり、気持ちに余裕がなくなる人は多くいます。特に出産後は生活リズムが大きく変わるため、少額でも自分のために使えるお金があると、精神的な負担を和らげられるでしょう。

自由に使えるお金は、夫婦で同じ金額にする方法もあれば、収入や家計状況に合わせて決める方法もあります。育休中は収入が減るため、金額を一時的に見直すのもよいでしょう。

重要なのは、相手の使い道を細かく管理しすぎないことです。生活費や貯金のルールを守ったうえで、夫婦それぞれが自由に使える範囲を決めておくと、お金に関する不満を減らしやすくなります。

月1回は家計を確認する日を作る

家計管理のルールは、一度決めたら終わりではありません。出産後は生活費や働き方が変わりやすいため、月1回は夫婦で家計を確認する日を作ると安心です。

たとえば、毎月の給料日後や月末に、固定費、食費、子ども関連費、貯金額を一緒に確認する時間を作ります。赤字になった月があれば、何にお金がかかったのかを確認し、翌月の予算を調整しましょう。反対に、余裕がある月は、出産後の貯金や教育費に回すこともできます。

家計の確認は、細かく責め合う時間にしないことが大切です。「使いすぎた人を探す」のではなく、「次の月をどう整えるか」を話し合う場にすると続けやすくなります。

月1回でも家計を見直す習慣があれば、出産後の変化に合わせてルールを調整できます。夫婦で同じ数字を見ることで、お金の不安を一人で抱え込まずに済むでしょう。

住宅購入や教育費について話し合う

出産後の家計管理では、毎月の生活費だけでなく、住宅購入や教育費など将来の大きな支出についても話し合っておきましょう。子どもが生まれると、住まいの広さや学区、保育園、教育費など、家計に関わる判断が増えるためです。

たとえば、今の家が手狭になり、数年以内に住宅購入を考える家庭もあります。その場合、頭金をどう貯めるか、住宅ローンをいくらまでにするか、育休や時短勤務後の収入で返済できるかを確認しておく必要があります。

教育費も、すぐに大きな金額が必要になるわけではありませんが、早めに準備を始めるほど負担を分散しやすくなります。児童手当を貯める、毎月一定額を教育費用として積み立てるなど、無理のない方法を夫婦で決めておくと安心です。

出産後は目の前の生活に追われやすくなります。だからこそ、出産前のうちに将来のお金について話し合っておくと、子育てが始まってからの不安を減らしやすくなります。

まとめ｜出産前に家計を見える化しよう

出産前の家計管理で大切なのは、完璧な節約を目指すことではありません。まずは、夫婦のお金の流れを見える化し、育休中にどのくらい収入が減り、どの支出をどう支えるのかを共有することです。

特に共働き夫婦は、出産前まで家計が自然に回っていることも多いため、収入が変わったときに初めて不安が出てくる場合があります。育休に入ってから慌てないためにも、今月の固定費、夫婦それぞれの貯金額、育休中の収入見込みを一度書き出してみましょう。

最初から細かい家計簿をつける必要はありません。家賃や住宅ローン、保険料、通信費、食費、日用品費など、大きなお金の流れを夫婦で確認するだけでも、見直すべきポイントが見えてきます。

また、出産を機に在宅で働けるフリーランスになるという選択肢も増えています。フリーランスになることを考えている方は、「フリーランスになる前に家計を整えるには？住まいと生活費で確認したいこと」もぜひ読んでみてください。